1.看護部目標

｢支えあい 挑戦し 困難を乗り越える組織づくり｣

看護部では、｢そばにいる看護｣の看護体制を定着させ、特定機能病院の役割である高度医療の提供に対応できる看護師の育成を課題とし取り組みを行っている。令和3年度は、看護師が患者の重症化の兆候を見逃さない観察力とアセスメント能力を習得し、医師へ適切な報告と対応ができるように看護師の観察力とアセスメント能力の向上に取り組んだ。

また、コロナ禍において、看護職員の心身両面のサポート体制を強化していくために、心理的に安全な組織・チーム作りを目指して、看護管理者やリーダー自身が、心理的柔軟なリーダーシップの発揮を課題とし取り組んだ。

さらに、病棟外来一元化を活用した患者の意思決定支援への取り組みを継続し、外来から入院、そして入院から退院後へと繋がる支援の発展への取り組みも行った。

1)教育・人材育成

鳥取大学医学部附属病院版の｢看護師のクリニカルラダー及び｢看護管理者ラダー｣を運用し、看護実践能力及び看護管理能力の向上に努めている。また、看護部目標の達成に向けた研修や、管理者育成を目指した研修を開催している。研修受講や学会などで役割発揮したものに対しては、評価点数を算定している。さらに、コロナ禍の令和3年度は、webと対面を併用したハイブリッドでの院内研修会も実施した。

2)看護実践

患者の心身の状況をタイムリーにキャッチして対応するとともに、あらゆる場面で患者の思いを引き出し支援することができるように、患者さんの｢そばにいる看護｣を実践する体制整備に取り組んでいる。各病棟で、作業環境の整備・業務配分の工夫・残務調整等を行うために、様々なツールの活用を推進している。患者のそばにいることで患者の変化やニーズを察知するとともに、転倒・転落等のインシデントを未然に防ぐ等の成果に繋がっている。

｢そばにいる看護｣の実践のため、取り組みを継続し、患者の｢そばにいる看護｣を定着させることで、安全・安心な質の高い看護サービスの提供に繋げていく。

3)意思決定支援

患者・家族の意思決定を支える看護師の役割は重要である。看護師が、患者・家族の意思決定のプロセスについて理解し、継続的な支援を行うための体制づくりや、看護記録の充実に取り組んでいる。今後もさらに、患者・家族の意思決定に看護師が関わり、外来～入院～地域へとつないでいくことができるよう努めている。

4)患者・家族満足度

患者満足度調査を、医療の｢環境｣と｢質｣について、それぞれ入院・外来患者を対象に実施した。入院患者対象の結果は、環境が8.4(昨年度より0.1%増)、医療の質が8.9(昨年度より1.2%増)、外来患者対象の結果は、環境が7.7(昨年度より0.1%増)、医療の質が8.3(昨年度より0.1%減)であった。看護サービス委員会を中心に看護部における課題を抽出するとともに、次年度以降も調査を継続し、患者サービスの改善を図る。

5)職務満足度

看護職員全員を対象にメンタルヘルス改善意識調査(MIRROR)を用い職務満足度調査を実施した。令和3年度の職務満足度(改善不要割合)は64.7%で、前年度の64.6%より0.1%上昇した。看護職種別では、看護補助者の改善不要割合が最も高く、67.3%であり前年度より0.7%上昇した。カテゴリー別では、前年度低下していた｢対人関係｣の改善不要割合が3.5%上昇し、｢勤務時間・休息｣の改善不要割合が3.3%低下した。

6)医療安全

｢転倒転落｣に関しては、転倒の発生しやすい病状変化時(医療用麻薬使用、めまい・ふらつき、睡眠薬、麻酔・鎮痛、化学療法、せん妄・不穏、発熱、バイタル変化時)の対策強化は定着し、転倒転落率(入院患者数に対する転倒転落の発生率)は令和2年度の2.25‰から2.21‰に低下した。しかし、骨折事例が6件から11件に増加した。転倒のきっかけは排泄行動が多いことから、患者の動きを少しでも早くキャッチするために、インカムの導入やアラームへの対応について検討している。また、1個室の床に緩衝床を張り、転んでも骨折しない取り組みを転倒転落予防チームとともに行っている。

今後もヒヤリ・ハットの報告を増やしていくことが重大事故1件を防止に繋がると考え、報告する文化の醸成に努めていく。

7)感染対策

病棟1階Bの軽症用病床19床、感染症病床2床、病棟4階B10床の新型コロナウイルス感染症対応病床に、各病棟から看護師を配置しコロナチームとして患者対応にあたっている。院内ルールの周知を図るために、感染制御部から定期的に発信しされた｢黙食｣｢換気｣｢不織布マスクの着用｣｢毎日の体調チェック｣｢外出時の心得｣｢院内への持ち込み防止:共通問診票で確認｣｢家庭内での感染対策強化｣についてのポスターを作成し周知徹底を行った。また、各部署での新型コロナウイルス感染症陽性者発生に備えて、シミュレーション研修を企画・実施し、病院全体で取り組んできた。

2.看護部の主な取り組み

1)入院前からのフレイル予防を行政に繋げる

近年、高齢化が取り沙汰され健康寿命の延伸の取り組みがなされている。昨年、入院前の患者のフレイル評価し、弱りに対し指導を行っている。そのフレイル評価を行政と共有し、要介護状態の予防を開始した。

令和3年度連絡があった診療科、人数

診療科	人数	診療科	人数
救命センター	4	呼吸器外科病棟	4
脳神経外科病棟	3	呼吸器外科外来	3
放射線科外来	2	呼吸器内科外来	2
心臓血管外科病棟	1	呼吸器内科病棟	1
眼科病棟	1	泌尿器科病棟	1
皮膚科病棟	1	脳神経内科病棟	1
医療福祉支援センター	1

2)自部署の人的資源を豊かにする多様な研修

看護部には、多様な人材育成のシステムとして、新人のローテーション業務、3AD・3B・3CEフロア間の人事交流、4A・4BDフロア間のリリーフ研修、専門性の高い看護を自病棟に持ち帰るための短期人事交流、キャッチ&リリース研修、院内他部署研修がある。

令和3年度の主な研修の実績は、院内他部署研修は330件であった。次年度以降も、看護師の実践能力向上に向け、多様な研修を支援していきたい。

<言葉の定義:キャッチ&リリース研修=自部署の人材をアセスメントし、人的資源を有効にするために、他病棟への研修を勤務計画の段階で計画し実践する院内研修>

3)看護部経営・質評価会議の運営による看護の質向上への取り組み

看護部では毎年インジケータ―を決定し、データを把握し分析することで病院経営への貢献、看護の質向上に繋がる取り組みを行っている。看護師が診療報酬について理解を深め、役割発揮することで算定に繋げることができるよう体制づくりを行い成果に繋げることができた。また、診療報酬を算定することで看護の質を担保することに繋がった。

4)RRSチームの活動

RRS( Rapid Response System)とは、『患者の状態が通常と異なる場合に、現場の定められた基準に基づき、直接専門チームに連絡し早期に介入・治療を行うことで、ショックや心停止といった致死性の高い急変に至ることを防ぐシステム』である。RRS要請件数は399件で、前年度の175件に対し244件増加し、活動は拡大傾向である。定期的に開催されるRRS検討チーム会、看護師長会議等で活動状況や事例について共有し、急変対応の看護実践能力向上に努めている。

5)働きやすさへの取り組み

新型コロナウイルス感染症の入院患者を初めて収容してから3年目を迎えた。当院スタッフにとっては、感染への不安や恐怖を抱えながらも患者ケアに努めてきた。看護部全体で応援業務を行い、業務負担の軽減に向けて取り組んできたが、やはりコロナ感染症に翻弄された2年となった。看護部ではメンタル不調に陥らないように、これまでもスタッフの変化に早く気づき、速やかに対応を行い、メンタルヘルスへのサポートを行ってきた。公認心理師である大羽先生をはじめWLB支援センターと連携を図り、これまでの新採用者の定期的な面談、不調者への関わりはもちろん、重大インシデント発生時、暴言暴力を受けた当事者は誰もが速やかに面談をうけ、早い段階からメンタル・フォローができるよう、専門家との協働でメンタル不調者の発生防止に取り組んだ。

6)キャリアアップ支援

院内研修は98研修を開催した。内容としては、｢心理的安全性｣｢家族看護｣｢意思決定支援｣など看護部の目標達成に向けた研修や、｢シミュレーション研修｣｢リフレクション｣など経年的研修、さらに管理者育成のための管理者研修などであった。
認定看護師・専門看護師等によるコース研修は、23コース研修で、専門的な知識・技術の習得に努めた。
さらに、学会などの参加者は、全国学会115名(うちWEB113名)、地方学会37名(うちWEB18名)、研修会315名(うちWEB285名)であった。院外発表者数は51名であった。コロナ禍のためほとんどがwebでの参加であった。今後も計画的な人材育成を目的とした院外研修参加・看護研究発表を推進していく。

7)特定看護師の育成と活動による新たな活動

特定行為研修終了者は13名であり、呼吸器(気道確保に係るもの)関連・呼吸器(人工呼吸療法に係るもの)関連・血糖コントロールに係る薬物投与関連・術後疼痛管理関連・循環動態に係る薬剤投与関連・動脈血液ガス分析関連・創傷管理関連の7区分での実践が可能となっている。今後も引き続き特定行為研修修了者が高い看護の専門性を発揮した活動が展開できるよう体制を整えていく必要がある。

8)自宅訪問・他施設訪問

患者が退院後も住み慣れた自宅で暮らせるよう、地域と連携し退院支援を行っている。
退院前または後に自宅訪問を行い、自宅環境の確認や患者の生活状況を確認する事で、より効果的な支援が行えるよう努めている。自宅訪問した患者数は42名、看護師は53名であった。また、転院先施設職員へのスムーズな情報伝達に向けた他施設訪問件数は11件、訪問した看護師は11名であった。今後も継続した退院支援を実施するとともに、入院前から情報収集を行い必要な患者への退院支援を推進していく。

文責 森田理恵、富田恵子、大東美佐子