令和2年度、リハビリテーション部スタッフは、リハビリ医4名、看護師2名、事務2名のほか、理学療法士18名(育休1名、育休代替1名)、作業療法士9名(うち精神科専従1名、育休1名)、言語聴覚士5名でスタートした。31年度と比較して3職種とも定員数は不変である。

リハビリテーション総取得単位数は、平成31年度の合計94,039単位に対して、令和2年度は99,445単位と疾患別診療においては、コロナ禍にもかかわらず、わずかに増収となった。

理学療法部門は、コロナ対応に合わせて作成したBCPに沿って運用し、外来患者曜日指定、運動療法室人数制限にて感染対策に努めた、COVID-19陽性患者入院、リハビリ介入の際は、感染対策のうえ、対応した。

また、県外不要不急外出制限に伴い、学会、研修会はオンラインが主となり、出張する職員は激減した。

作業療法部門においてはコロナ病棟配備のため精神科作業療法を令和2年4月から、令和3年3月まで実施できず。専従療法士はその間、身体障害の作業療法を行うことになった。

理学療法部門と同様にBCPに沿ったコロナ対応を実施し、病棟での介入が中心となった結果、ADL動作指導、環境調整など情報共有などの機会が増え、医療チームの一員として連携を高めることができた。

言語聴覚部門においては、産休代行として新人が就任し、一生懸命取り組んでくれた。新規業務としては、口腔外科外来対応を開始した。通常業務では、COVID-19対応で病棟配置が望まれたが、人数が少ないため実施できず、担当フロアを限定し、移動を極力少なくする、基本感染対策を徹底する、フェイスシールドを作成・導入する等の工夫を行い、訓練室の環境調整も行った。摂食嚥下リハビリテーションチームによる摂食嚥下支援カンファレンスも11月から開始し、摂食嚥下支援加算算定が可能となった。また院外活動として若干の縮小傾向はあったが、公民館活動、研修、検診活動等に対応した。

文責 リハビリテーション療法士長 山川隆