薬剤部の平成30年度の人員体制は、薬剤師4名の増員(TPNの全病棟調製(平日)1.8名、救命救急センター外来の定数配置カート化対応ならびに抗がん薬全調製0.5名、薬剤管理指導業務1.7名)が認められたため、教員2名、薬剤師数50名(定員52名,欠員1名)、薬剤師GRM1名、事務職員3名、調剤助手6名の計62名であった。平成30年度は昨年度に引き続き調剤部門と病棟部門のヘルプ体制を強化した。本体制の構築により、職員の休暇時の業務遂行を円滑にするとともに各薬剤師の研修時間確保に繋がっている。また平成30年度は、上記増員分に加え欠員補充のため新採用薬剤師が9名となり、新人研修と薬剤師育成を計画的に遂行した。

1.医薬品管理業務、医薬品情報管理業務

本院採用医薬品については、平成30年度は新規採用43品目(代替削除48品目)、院外処方限定採用36品目であった。平成30年度は薬事委員会申し合わせの変更を行うなどしたため、新規採用薬の品目数は平成29年度(52品目)より減少した。ジェネリック医薬品については、平成30年度は合計57品目(内服薬38品目,外用薬9品目,注射薬10品目)の切り替えを実施した。その結果、平成25年3月以降の後発医薬品切替による平成30年度単年の増収効果(購入額差益-外来薬価減収)は約2億4,400万円となり、昨年度同種増収額(1億9,500万円)を大きく上回った。ジェネリック医薬品への切り替えにあたり、患者や医師・看護師などの混乱が最小限となるよう各種システム設定ならびに各種媒体を用い情報提供を行った。医薬品情報等の周知を目的とし月1回配布する｢薬剤部のお知らせ｣に加え、医薬品適正使用の観点から製薬会社や公的機関(PMDA等)等から得た情報提供は46件と昨年度(41件)と同程度であった。また病棟薬剤師がカンファレンスにて、主に医師を対象とした医薬品安全管理に関する研修を延べ3回、病棟に出向き看護師を対象とした研修を延べ10回、計13回開催した。医薬品の適正使用には適正な情報が不可欠であり、今後も質の高い情報提供を推進する必要がある。

2.病棟業務(薬剤管理指導業務および病棟薬剤業務)

当院では、平成27年度より重症系を含む全病棟(22病棟)に薬剤師を配置し、病棟薬剤業務実施加算の算定を行っている。本業務により、投薬前における患者に対する業務、医薬品の情報及び管理に関する業務、ならびに医療スタッフとのコミュニケーションを推進している。入院時の持参薬鑑別について、平成30年度は合計11,003件と前年度(10,514件)に比べ増加した。薬剤管理指導業務については、7,774件と前年度の6,261件を上回った。平成30年度は新採用薬剤師の比率が大きいことから、薬剤師が育成された次年度は大幅な件数の増加が期待されている。
医療安全の推進のため、病棟での処方仮登録業務、および与薬カートの導入を、1B 病棟にて開始後、7A、7B、6A病棟に対象を拡大しており、平成31年2月には8B病棟にて与薬カートの導入に先行して処方仮登録業務を開始した。
また医療安全ならびに麻酔科医の負担軽減を目的として、平成30年11月より薬剤師による手術部における麻薬在庫処理、および術中に使用する硬膜外麻酔の混注業務を開始した。
医薬品安全性情報報告(医薬品の使用によって発生した健康被害について、薬事法に基づき厚生労働大臣に報告する制度)について、平成30年度は薬剤部より5件(昨年度3件)報告を行った。また、プレアボイド報告(薬剤師が薬物療法に直接関与し、薬学的患者ケアを実践して患者の不利益(副作用、相互作用、治療効果不十分など)を回避あるいは軽減した事例)については、平成30年度は270件(昨年度293件)であった。今後も医薬品の適正使用を図るために、これら報告を推進していきたいと考えている。

3.注射薬調製業務

平成26年から全日薬剤部による調製となった化学療法の調製件数は、平成30年度17,631件(外来9,974件、入院7,657件)と昨年度15,714件(外来8,672件、入院7,042件)を、特に外来が大きく上回った。休日の調製件数は650件であった。本業務により、抗がん剤の安全調製が図れるだけでなく医師の負担軽減にも貢献している。抗がん剤の調製に関して、当院では調製者の暴露防止を目的とした閉鎖式接続器具の利用を推進しており、使用実績は5,438件(昨年度5,501件)であった。
薬剤部では抗がん剤の調製だけでなく、レジメンの登録・審査に関わっており、調製前のレジメンチェックや薬歴管理、投与前後の服薬指導(外来化学療法室でも実施)も含め、抗がん剤治療にトータルに薬剤師が係わることで医療安全や薬物治療の適正化に貢献している。
高カロリー輸液(TPN)は、重症病棟ではサテライトで薬剤師が調製し、一般病棟では診療科限定で薬剤部にて平日に限り調製していたが、平成30年度は一般病棟の対象病棟を段階的に拡大し、平成31年3月より全一般病棟の予定オーダー分を調製している。このため、調製件数は平成30年度1,764件と昨年度(1,599件)より増加した。
外来における放射線造影時の抗がん剤投与に際しては、造影室にて看護師が投薬直前にミキシングを行う体制であったが、平成29年度より、薬剤師が投薬直前に薬剤部の安全キャビネット内で調製を行う体制に変更した。本体制の構築により看護師の抗がん剤暴露防止ならびに業務負担軽減に寄与している。
平成30年度より、救命救急センター外来の定数配置カート化を開始した。

4.薬物治療モニタリング

薬物血中濃度の測定については、おもに検査部または外注検査で実施しているが、抗菌薬であるボリコナゾールは薬剤部で測定している。平成30年度の測定件数は87件と昨年度(120件)に比べ減少した。一方、解析ならびに処方設計件数は、平成30年度は抗MRSA用薬を中心に703件と昨年度(600件)に比べ増加した。

5.調剤業務

調剤業務実績として平成30年度は、入院処方せん枚数138,064枚(昨年度138,229枚)、注射薬セット件数311,833件(昨年度299,036件)、手術時使用薬剤セット件数13,256件(昨年度13,320件)といずれも昨年度と同様であった。
また、平成30年度は医薬分業、地域連携の強化を目的とし、昨年度に引き続き積極的に外来患者に対する院外処方せん発行を推進した。その結果、外来院内処方せん枚数6,662枚と昨年度(7,554枚)に比べさらに減少した。月当たりの院外発行率は平均95.6%と昨年度(95.0%)からさらに増加した。
自動車運転等が禁止されている薬について、処方せんに表記することで医師に注意喚起する運用を平成29年度に開始した。これに伴い、薬剤部でも外来処方を調剤する際、当該薬については患者指導を行うことを開始し、患者の安全確保に努めている。
外来処方の医師への疑義照会について、平成29年度より、特定の項目においてプロトコルに基づく疑義照会の簡略化と、処方変更における薬剤師による仮オーダーを開始した。本業務は医師の業務負担軽減に寄与している。

6.診療支援外来

平成27年6月より、乳腺内分泌外科を対象とした薬剤師による｢診療支援外来｣を開始した。術後補助化学療法の患者を対象に、医師の診察前に薬剤師が面談し｢副作用モニタリング｣｢プロトコルに基づいた仮処方｣等を行っている。平成28年度に泌尿器科、平成30年度には消化器内科の分子標的薬服用患者にも対象を拡大した。このため、平成30年度の面談件数は518件と昨年度373件から増加しており、医師の業務負担軽減や患者のQOL向上に努めている。
また、平成30年度よりサレド、レブラミドが処方された患者に対する特定薬剤治療管理料2の取得を開始した。平成30年度の実績は271件であった。
また、平成31年1月より、外来患者の待ち時間短縮と医師の負担軽減を目的として、造影CT、造影MRI、上部内視鏡検査の検査日中止薬説明を薬剤師がオンコールで対応することを開始した。

7.医薬分業推進(地域薬剤師会との連携)

鳥取県西部地域の病院薬剤師と保険薬局薬剤師の会合を毎月当院薬剤部にて開催し、院外処方に関する様々な問題点について議論を交わし、連携に努めている。また平成30年度は、医薬品の出荷調整停止への対応に関する議論、水剤内規の更新に関する議論や各病院の散剤内規の変更に関する情報共有、他院の一般名処方開始について適時情報共有を行った。
入院から外来診療においてシームレスに安全で有効な薬物療法を提供する目的で平成28年9月より院外処方せんへの医師と保険薬局薬剤師の連絡欄の掲載を開始し、平成30年度は97件の活用事例があった。 また、平成28年3月より院外処方せんへの検査値表示を開始したことを機に、保険薬局薬剤師との連携を強化することを目的とし、薬剤師スキルアップ研修会を現在まで計9回開催している。いずれも多くの保険薬局薬剤師ならびに病院薬剤師が参加し、地域の薬剤師レベルアップに貢献しており、次年度も継続して開催する予定である。

8.教育及び研究

平成30年度は8名と、例年同様多くの薬学部実務実習生を受け入れた。
平成30年度は学会で23演題を発表し、原著論文2編を報告した。
平成30年度末時点で、当院薬剤部には日本医療薬学会認定がん専門薬剤師2名、日本病院薬剤師会認定感染制御専門薬剤師3名、日本静脈経腸栄養学会栄養サポートチーム専門療法士2名、日本糖尿病療養指導士認定機構糖尿病療養指導士3名、日本医療薬学会指導薬剤師2名を始めとして、多数の有資格者が在籍している。平成30年度末時点で、薬剤師職員の内訳は20代の比率が51%、30代の比率が30%と8割を占めており指導者不足が懸念されるが、様々な専門資格について組織で計画的に取得することを進めている。

9.災害医療

当薬剤部には平成30年度末現在、日本DMAT隊員が3名在籍している。全国国立大学医学部附属病院長会議や日本DMAT主催の研修会に参加し、調整員として災害時に積極的な活動を行えるよう研鑽を積んでいる。

10.地域薬剤師不足に対する人的支援

鳥取県西部地域および島根県東部地域の薬剤師不足は深刻であり、現在までに、日野病院、山陰労災病院、安来市立病院、安来第一病院、済生会境港総合病院より薬剤師不足解消のための派遣要望が当院に来ている。このことから、平成30年度より安来市立病院に週1回の兼業として1名の薬剤師派遣を開始した。

(金田 達也)