当センターは、病院長主導のもと、医師や研究者が高度な臨床研究を行うために整備された内視鏡等の医療機器開発を行う医療機器部門、遺伝子診断に取り組むゲノム医療部門、再生医療の応用に取り組む再生医療部門、臨床研究の成果の実用化を促進する産業化臨床研究部門の4部門を柱に、診療科の枠を越えて高度な医療を横断的に行うことを目的としています。また、医療機器の製品化や産業化は病院のバックアップ体制をもとに、経済活動の一翼を担うセンターにしていくべく、積極的な活動を行っています。

♦ゲノム医療部門

全国で130人しかいない認定遺伝カウンセラーのうちの2名を配置し、その他にも臨床心理士などとともにチーム医療による遺伝カウンセリング体制を構築しています。平成25年までの14年間に中枢神経疾患などを中心に、全国から1200検体以上の遺伝子診断を行いました。さらに、日本では施行できる施設が限られる絨毛を用いた遺伝子診断を37例、このうち筋緊張性ジストロフィー症の出生前診断を23例実施するなど、全国でも有数の症例数となっています。今後は、全国の医療施設にも遺伝子診断を提供していきます。また、難病の治療法の開発にも取り組みます。

♦再生医療部門

再生医療では、骨髄ならびに末梢血幹細胞移植による慢性閉塞性動脈硬化症の治療を平成15年から実施し、これまでに13例に施行して良好な成績を上げています。また、万能細胞であるES細胞からペースメーカ細胞を作成し、徐脈性不整脈モデル動物に移植することでその効果を確認し、国際特許出願を行ってきました。また最近は患者からのiPS細胞作製に成功しています。脂肪幹細胞の血管再生に関する研究を行い、臨床への橋渡しができました。一方、厚生労働省「ヒト幹細胞を用いる臨床研究に関する指針」の承認を得て、全国で初めて脂肪幹細胞を使った乳房再建の臨床研究を実施しました。今まで乳がんに対する部分切除による乳房のくぼんだ変形の場合、良い再建方法がないのが実情でした。そこで注目されているのが自己皮下脂肪組織由来細胞移植という方法です。この方法は脂肪をそのまま注入するのではなく、脂肪から脂肪幹細胞を抽出して、その細胞が豊富な脂肪を移植する方法です。脂肪組織内には脂肪細胞や血管の壁を作る細胞があり、この細胞を移植することで、血管を備えた脂肪組織が作られるといわれています。また、この方法は脂肪の生着率が高い（９０％）といわれます。当部門では、平成25年までに5例の乳房再建手術の臨床研究を終了し、術後1年間の定期的な検査により安全性と一定の効果を確認しています。

♦医療機器部門

医療機器部門では、使いやすく安全で、患者様にやさしい医療機器の開発を行います。また、発明を生み出す人財の育成により、地域と未来の医療に貢献します。

①    発明による知的財産（特許等）の積み重ね

患者様にとって大変な大腸検査の負担を軽減するため、空気の圧力で尺取虫のように進む自走式内視鏡を試作しています。また、ひだの裏のがんも見逃さない、広い範囲が見える全天周内視鏡を開発中です。大学だけでなく企業とも連携し、製品化を目指しています。当部門では平成25年までに18件の研究開発プロジェクトを行っています。

②    発明を生み出す人財の育成

医療機器の開発中に見出した“発明のコツ”を授業で紹介し、発明の楽しさを伝えます。発明は、たし算やひき算、かけ算、わり算の発想から成り立っており、この4つの考え方を知ること、発明に興味をもってもらいます。これらの活動は、文部科学省の3か年事業として実施しており、新しい発明教育を鳥取から全国へ向けて発信します。

♦産業化臨床研究部門

本院では、多くの医師や研究者が高度で最先端の研究を行っていますが、研究の実施や継続、研究成果の臨床応用には、数多くのハードルがあります。私たちは、本院の優秀な研究スタッフが、その能力を発揮できるよう、そして研究の成果を臨床現場にいち早く届けられるよう、お手伝いをしています。また、本院の優秀な医療技術や本院が開発した最新の医療機器等を広く海外にも普及されるよう、国際医療連携にも取り組んでいます。

①    臨床研究の実施サポート

本院の研究スタッフが適切な臨床研究を行えるようにするため、法律面や倫理面の確認や、先行・関連研究の調査、研究資金の確保、研究協力者との合意取得などの支援を行っています。また、本院で得られた優れた研究成果を、臨床応用へとつなげるため、知的財産取得や厚生労働省・関係当局との相談、企業との連携関係構築、応用に向けた研究開発計画の作成支援、臨床試験の手続きなどを支援しています。平成25年までに13件の研究課題について実用化に向けた支援活動を行っています。

②    国際医療連携の推進

ロシア極東地方の大都市ウラジオストクにある極東連邦大学との医療交流を行っております。平成25年度には同大学との覚書を締結し、本院の医療スタッフを派遣し医療交流の実現に向けた情報交換を行いました。

③    研究活動と臨床応用に関する最新情報の発信

活気のある本院の取り組みに関心をもってもらうために、本院で行われている最先端の研究に関する活動内容や、新しい研究成果、そのほか耳よりの最新ニュースを情報発信しています。

以上

文責　古賀 敦朗