１月５日（木）新たなガイドラインに対応した遺伝子診断の体制に向けた勉強会を開催しました。近年の遺伝子研究により、遺伝子診断が普及してきています。しかし遺伝子の情報は究極に個人情報であり、病気の遺伝子診断が家族に与える影響は多大となっています。このため、本年２月に日本医学会から新たなガイドラインが出され、すでに発症している患者の診断を目的として行われる遺伝学的検査は主治医が責任を持って行うなどの体制となりすべての医療関係者に遺伝や遺伝カウンセリングの基礎知識が求められ、各診療科でも遺伝子診断への対応が必要となってきました。
しかし、日本では遺伝子診断のシステムが整っておらず、その普及が大きな問題となっています。
そのような背景から、この度院内勉強会を開催し、来年度から全国に先駆け病院全体で遺伝子診断に対応できる構築することを目的としています。

　勉強会の様子　遺伝子診療科長 難波 教授