平成28年度、リハビリテーション部スタッフは、リハビリ医３名、看護師２名、事務2名のほか、理学療法士15名、作業療法士8名（うち精神科専従1名）、言語聴覚士5名で、平成26年度時から採用職員数の増減はない。特別休暇については、理学療法士3名が産休を取り、延べ20か月間の欠勤、作業療法士は1名が産休を取り6か月の欠勤となった。

　4月から6月までの3か月間、近隣の回復期リハビリテーション病院と当部職員（理学療法士1名）との交換を試みた。この職員交換は、超急性期病院である当院と、回復期リハビリテーション病院である錦海リハビリテーション病院との合意調整のもと、職場環境の異なる2病院間での学びと、地域貢献のために施行されたものである。急性期と回復期、互いの業務内容、システムの違いを共有することができ意義のある試みであった。

　鳥取県と沿海地方の友好交流25周年にあたり、かねてから交流を進めている当大学からも訪問団が組織されることとなり、リハビリテーション部よりPT,ST各1名が参加した。ウラジオストクを訪問し、極東連邦大学（医療センター、リハビリテーションセンター）、太平洋国際医科大学の施設を視察、交流を行った。

　理学療法部門においては、取得単位数は平成27年度の45,982単位より、42,462単位と約3,500単位減収となった。この原因として、先に述べた産休育休による延べ20か月の欠勤（平成27年度は延10か月）、出張日数の増加（前年度より延10日間の増）、年休、特別休暇の取得増加（前年度より延435時間の増）、医療チームへの参加時間の増加等が考えられた。一方で、院外からの学会発表、講演、講師派遣依頼は13件あった。

　作業療法部門においては育休により一名減の状況であったが、転倒予防対策チーム褥瘡対策チームなど、各自が役割を担い、チームの一員として研修会、勉強会開催、参加を行った。

　言語聴覚部門においては、以前と同じ体制での活動、院内連携を継続した。新たに、摂食機能療法ワーキンググループを発足し、摂食機能療法実施に当たっての課題への対策、実施マニュアル作成、実施の記録、多職種連携について検討した。さらにターゲット病棟を設定し、摂食機能療法を実施する中での問題点、課題抽出、検討、研修を行い。摂食機能療法実施・算定の徹底を図った。また院外活動として、平成29年度日本言語聴覚学会開催の事務局運営を行うとともに、講演、検診活動等に対応した。

（文責：療法士長　山川　隆）