事業内容

てんかんの現状と課題

てんかん有病率は約1%、日本で100万人。発症は小児と高齢者に多く、70-80%は抑制され、半数は治癒します。
多数の新薬が日本認可されており、手術で治るてんかんもあります。
また、医療費の助成を受けらますが、多様な困難さへの配慮と支援が必要とされています。

事業内容

1.てんかんのある方とその家族の相談支援

てんかん診療支援コーディネーターが相談窓口となり、てんかん患者さんとその家族に対する相談支援を行います。相談内容により、てんかん専門医や日本てんかん協会鳥取県支部、県・市町村の福祉担当課、県内の福祉事業所、教育機関等と協議の上お返事させていただきます。

2.てんかん診療拠点機関(鳥取大学医学部附属病院)を中心とした県内の診療体制整備

てんかん診療拠点機関である鳥取大学医学部附属病院において、地域の医療機関から紹介されたてんかん患者さんの評価と治療に対するアドバイスを行います。鳥取大学医学部附属病院には、てんかん専門医が3名(脳神経小児科3名)常勤しています。また、山陰労災病院(脳神経外科)と鳥取県立厚生病院(脳神経小児科)、鳥取県立中央病院（小児科)でも、てんかん専門医が診療を行っています。これらの病院を拠点として県全域で、てんかんの1次～3次診療を連携して行うシステムの構築を目指しています。

3.医療職及び福祉職のスキルアップ

各専門職のてんかん診療および支援のスキルアップを目指して、研修会を開催いたします。

4.市民へのてんかんの啓発活動

本ホームページの他、市民向けの講演会やリーフレットなどにより、てんかんの理解・啓発に努めます。

てんかんの医療連携

我が国におけるてんかんの地域診療連携モデル

小児神経科専門医・神経内科専門医・脳神経外科専門医・精神科専門医・てんかん専門医