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1年目の研修については、マッチング最終公表後の11月に研修希望病院や希望研修科に関する個別調査を行います。これを基に、鳥取大学医学部附属病院内の各診療科、希望のあった協力病院と連絡調整をします。当年1月頃にスケジュールが決定し、4月より研修開始となります。2年目の研修についても、同じように1年目の11月に研修希望に関する個別調査を行い、調整のうえ、当年1月頃に決定、4月より2年目研修開始となります。

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研修医それぞれのニーズにあった研修スタイルの実現が可能な7つの研修プログラムがあります。
詳しくはこちらへ。
また、大学病院は、あなたが今後医師として働いていくうえで重要な｢考えて行う医療｣を実践することや、診療のセンスを磨く場として、最も良い環境であると言えます。鳥取大学医学部附属病院では、皆さんの研修修了も見据えた、即戦力となる質の高い医師を育成しています。

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当該研修の前年に個別調査を行う際、鳥取大学医学部附属病院以外の病院の希望も伺います。プログラムによって選べる病院が違うので、リストを提示し、研修予定者が希望する病院を選んでもらい、卒後臨床研修センターが調整をします。当年の1月頃に決定します。

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変更できます。変更する月の3ヶ月前までに卒後臨床研修センターへ申請して下さい。

後期研修において｢研修科目を変更する｣という言葉には2つの意味があります。
一つは、｢専門診療科は変更しないが、その中の研修分野または専門医の取得のためのカリキュラムにおいて選択している研修科目を変更する｣ということです。
この場合は、所属する診療科の長、指導医とよく相談し、将来の専門性の確立と専門医取得という目的を達成するため、漏れの無いように手続きをして下さい。
もう一つは、｢自分の進む専門診療科を変更する｣ということで、これは大きな決断です。専門診療科が違えば、アプローチも手技も違います。専門診療科を変更する際には現在所属している診療科の長、今後研修を希望する診療科の長と十分に相談し、研修の移行計画を立ててください。

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そのような状況が生じたり、予測される場合には卒後臨床研修センターにすぐ相談して下さい。研修の到達目標、経験目標などについて修了要件を満たす研修とするために診療科変更が必要な場合があります。それぞれの希望にできるだけ沿った形で、方法を検討します。

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後期研修(専門医研修)の時期に大学院へ入学することは可能です。鳥取大学医学部及び医学部附属病院においては、こうした要望を叶えるために大学院の社会人入学制度も用意しています。社会人入学では、大学病院での後期研修を継続(給与支給あり)しながら、研究を行い、博士号を取得します。このような両立は、研究環境と診療環境が間近にある大学ならではの利点です。また、一旦後期研修を休んで、一般の大学院生になることも可能です。初期研修修了者の多くは、希望する大学病院の医局へ入局し、臨床の現場で後期研修に入ります。大学病院では、幅広い診療に携わり、先輩たちの卓越した診療技術を学びとるとともに、自らも最新鋭の高度な医療機器を使い、学会等で新しい知見に触れながら医師としての専門性を高めていきます。後期研修を始めて数年後に、大学院へ社会人入学する医師も多くいます。

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今後、専門医制度は、各学会の定める研修内容、期間等について、大きな変更が予定されています。当院研修中の各研修医のキャリア支援については、卒後臨床研修センターのセンター長が相談をお受けし、各専門科への相談のサポートを行います。これにより、後期研修(専攻医研修)を見据えて研修医が初期研修のうちにできることや、受けておいた方が良い講習会等の情報を提供するとともに、今後大きく変更される専門医制度の方向性や、各学会の定める研修内容、期間についていち早く情報をキャッチし、個々のライフプラン、キャリアプランに沿った提案が可能です。

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有給休暇は各医療機関によって違うので選択するプログラムにより多少の差異はありますが、鳥取大学においては、採用年度に15日が年次有給休暇として付与されます。さらに年次有給休暇とは別に、年中取得できる｢リフレッシュ休暇｣が6日付与されます。夏休みとして使うか春休みとして使うか、あなたの選択に委ねられますが、必ず前もって研修指導医と相談の上で日程は決めてください。 ところで、初期臨床研修は医師法第16条の定めるところにより、休暇は2年間で90日以内と決まっています。年次有給休暇やリフレッシュ休暇、忌引きや結婚休暇等もこのカウントに入ります。90日をオーバーしてしまうと、オーバーした日数は2年の予定研修期間後に+αで引き続き研修を行う必要があり、これが終わって別途修了認定を受けるまで後期研修には入れません。

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厚生労働省のHPでも明記があるように研修医は、研修に専念させることと医師法第16条の5に定めがあり、違反者は研修取消し等の措置を受ける可能性があります。よって、医療行為を行うものだけでなく、コンビニ等での一般的なアルバイトも、親族の経営する法人の役員等になることもできません。親族の経営する法人等については、研修医本人の知らない間に名前が登録されていないか、思い当たる方は研修開始までにご家族に確認してください。 可能です。ただし、大学の｢兼業｣に関する規定を守り、所属する診療科を通じて所定の手続きを行い、大学の許可を得た上で初めて可能になります。所属する診療科に相談してください。ただし後期研修、助教以上においても法人の役員にはなることはできません。

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本院では研修医の所属する卒後臨床研修センターに専任の教員を配置しています。定期的な面談の他、随時相談を受け付けています。また、状況により兼任の卒後臨床研修センター教員（本院各診療科医師）や卒後臨床研修委員会委員などもメンターとして話を聞くことができる体制となっています。

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妊娠された場合は、予定日前6週間、多胎妊娠においては14週間の産前休暇を取る事ができ、妊婦検診も特別休暇を申請する事が出来ます。
また、出産日から8週間の産後休暇を取得する事が出来ます。
育児休暇は最長3年間取得可能ですが、その間の研修は｢中断｣となります。
鳥取大学医学部附属病院では、当院で働く全職員を支援し、快適な職場環境を整備するための横断的な機能としてワークライフバランス支援センターを開所しました。
妊娠・出産でライフステージが変化しても仕事や研究を続けていくためのサポ―ト制度があります。
詳細はこちらへ
当院の院内保育所｢すぎのこ保育所｣は、生後43日以降～5歳児(就学前)まで利用可能です。
また、生後43日以降の診療業務に従事する職員の子を対象とした院内病児保育室｢とりっこハウス｣もあります。

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地域枠の方には、課せられた義務についていくつかのパターンがあり一様ではありません。各自でその点を確認の上で、相談にお越しください。自分に課せられている義務など詳細が不明という場合でも、お気軽に相談にきてください。