■１）プログラムの基本方針

上記「研修理念」と「到達目標」を実現するために、以下の基本方針を設ける。

1. 医師としての人格を涵養し、将来の専門性にかかわらず、全人的な幅広い基本的診療能力（知識、技能、態度）を身につけた医師を養成する。
2. 患者ならびに患者家族の視点に立ち、その心理・社会的側面をも十分に理解できる医師を養成する。
3. 山陰地方の地域医療の特殊性を十分に考慮し、地域の医療機関が一丸となった研修医教育体制を構築する。
4. 研修医個人に着目したプログラムとする。
5. マンツーマン方式を基本とし、適切な研修医ならびに指導医評価体制

■２）プログラムの特色

■３）臨床研修プログラムの概要

■４）研修の内容

（１）必修科目について
（ア）内科研修

1. 主に指導医とともに入院患者の診療を行う。
2. 外来患者の問診や基本的な検査も指導医とともに担当する。

1. 救急の研修は原則として救急外来で救急指導医とともに３次救急医療に参加する。
   さらに救急科の入院患者の診療にあたる。また、救急外来当直（場合によっては院外の救急外来）を行い、当直指導医とともに１次、２次救急の患者の初期治療にあたる。
2. 「救急・集中治療医コース」においては、１年目の１月から２年目の１２月までの１２ヶ月間を院外の協力型病院において研修する。
   ※主な協力型病院
   ・国立病院機構災害医療センター
   ・藤沢市民病院
   ・兵庫県災害医療センター
3. 地域医療は、在宅医療を含むへき地・離島医療としていずれかを選択し、１ヶ月研修する。なお、希望があれば選択期間を利用して社会福祉施設・介護老人保健施設を含む保健所研修も可能であるが、原則として合計３ヶ月を越えないものとする。
4. コモン・ディジィーズに対応できるようにするため、西部医師会急患診療所での研修を行う。

1. 選択必修科目について
   　外科、小児科（小児科、脳神経小児科のうち1科）、産科婦人科、精神科、麻酔科から２科目以上を選択し研修する。なお、これらの選択必修科目を更に重視する研修医は、次の自由選択科目ローテーションを利用して追加研修が可能である。

（２）選択科目研修について

　 1.２年間の研修期間のうち２年目の自由選択の期間に行う。

   2.研修医は1科（部）以上選択し、研修する。選択ローテーション該当科（部）は以下のとおりである。
循環器内科、内分泌代謝内科、消化器内科、腎臓内科、呼吸器内科、膠原病内科、神経内科、精神科、小児科、脳神経小児科（遺伝子治療科を含む）、消化器外科、小児外科、心臓血管外科、胸部外科、乳腺内分泌外科、整形外科、皮膚科、泌尿器科、眼科、耳鼻咽喉科、放射線科、女性診療科、麻酔科、歯科口腔外科、脳神経外科、血液内科、形成外科、リハビリテーション部、救命救急センター、高次集中治療部、病理部、医療情報部、高次感染症センター

なお、事前に調整することにより、鳥取大学医学部教育関連病院（以下関連病院）の診療科（部）での研修も可能である。

1. 本院の診療科（部）を選択する場合には、原則として1科（部）あたりの研修期間は1ヶ月以上とする（期間に応じたカリキュラムを提案する）。
2. 関連病院の診療科（部）を選択する場合には、原則として1科（部）あたりの研修期間は１ヶ月以上とする。

1. 評価方法
   （ア）EPOC－オンライン研修評価システムに基づいて行う。これには、研修医による自己評価・指導医の評価・研修環境の評価、指導医による研修医の評価・自己評価・研修環境の評価が含まれる。
   1. 各診療科、診療ブロック、研修施設の終了時点で評価を行う。
   2. Ａ＝特に優れている、Ｂ＝十分、Ｃ＝要努力の３段階評価を行う。
   3. 経験すべき症状・病態・疾患については、ガイドラインの項目に準拠する。
   4. 看護師長による研修医の評価は、指導医による研修医の評価に含めてEPOCシステムへ入力する。
   5. プレローテーションカリキュラム終了後には、別途、評価を行う。
   6. １年目の研修終了時あるいは２年目の中途で、卒後臨床研修センターが評価し、到達目標に足りないところを２年目の自由選択期間に補う。
   7. 研修修了後に、病院長が修了証書を授与する。
   8. 研修を修了していると認められないときは、病院長はその理由を付した文書を発行する。
   （イ）研修手帳
   1. 研修医の備忘録として研修手帳を作成し、各研修医が所持する。
   2. プレローテーションへの受講証明を記載してもらう。
   3. 研修委員会より手帳の提出を求められたときはすみやかに提出する。
   （ウ）研修プログラムの自己点検・評価
   1. 研修プログラム（研修施設、研修体制、指導体制）が効果的かつ効率よく行われているかについて定期的に研修管理委員会が中心となって自己点検・評価を行う。
   （エ）定期的に研修医との間で目標設定、振り返り、フィードバックを行い、次に繋げるための形成的評価を行う。

　本院と教育関連病院における卒後臨床研修

1. 本院は平成２５年度の卒後初期臨床研修において、研修医が各々のニーズに応じて柔軟に研修プログラムを設計し、充実した臨床研修が行えるために教育関連病院群(協力型臨床研修病院)と協力して研修を行う。将来の希望によって大学病院での研修が適している場合もあれば、教育関連病院での研修がより有意義な場合もある。各研修医の研修プログラムについては、研修医の希望プログラム（研修希望病院と研修希望診療科）と研修協力病院の研修体制を考慮して研修センターで調整する。例えば、２年目の研修を大学病院以外の研修協力病院で行いたい、そして小児・産婦人科の研修に重点をおきたいという希望を研修医が出した場合は、小児と出産を数多く経験できる研修協力病院を２年目に研修できるプログラムを卒後臨床研修センターが作成する。

   山陰地方に置いては、鳥取県立中央病院、鳥取赤十字病院、鳥取生協病院、鳥取市立病院、鳥取県立厚生病院、山陰労災病院グループ(博愛病院、米子医療センターを含む)、松江赤十字病院、松江市立病院、松江生協病院、島根県立中央病院、浜田医療センター、益田赤十字病院、津山中央病院が基幹型臨床研修病院であり、基幹型臨床研修病院を本院の協力型臨床研修病院として登録している。すなわち、これらの病院はそれぞれ独自に研修医を募集するが、本院からの要請で本学の卒後研修プログラムに応募した研修医各人の希望に沿って、１年目または２年目に本院のプログラムへの応募者も受け入れる。

   本院に在籍して研修できる人数は１年目、２年目とも４４名であり、あわせて約８８名である。鳥取県立中央病院、鳥取赤十字病院、鳥取生協病院、、鳥取市立病院、鳥取県立厚生病院、山陰労災病院グループ、松江生協病院、松江市立病院、島根県立中央病院、浜田医療センター、益田赤十字病院、津山中央病院では希望に応じて、１年目を関連基幹型病院、２年目の鳥取大学病院のたすき掛けが可能である。一方、１年目大学病院、２年目関連基幹型病院に関してもたすき掛けが可能である。関連基幹型病院の定員の関係も有り、年度によってまた病院によって受入可能人数が変動する。

   以上のように、本院の研修プログラムは、個々の研修医の希望をできうる限り取り入れ、充実した研修を行うことができるように構成されている。

2. 協力型病院