平成18年7月1日に、鳥取県から本院が総合周産期母子医療センターとして指定され、7月14日から運営を開始いたしました。当センターはMFICU6床を含む母体・胎児部門20床とNICU12床を含む新生児部門27床と分娩部門から構成されています。
当センターは厚生労働省の周産期医療対策事業に基づいていますが、本事業は当初人口100万人を設置の目的にしておりましたので、人口の少ない鳥取県に設置するには多くの困難を伴いましたが、鳥取県医師会を中心に鳥取県、及び県内各市町村のご理解で設置することが出来ました。
母体・胎児部門は主として、早産児・低出生体重児の出産が予想される場合等、他の医療機関の医師が搬送を必要とした方を受け入れます。また新生児部門は、低出生体重児に加えて、呼吸・循環・神経・腹部症状、黄疸、重症仮死等により、他の医療機関の医師が搬送を必要とした新生児を受け入れます。また、当センターでは産科や新生児科だけでなく、脳神経小児科、小児外科、眼科、耳鼻科、脳神経外科、心臓血管外科など、種々の専門家の協力を得て、如何なる合併症を持つ妊婦さんでも妊娠中から産後まで、そして最重要の新生児ケアを「総合的」に行うことができる医療施設を目指します。
これにより、リスクを有する妊婦の分娩を病院内で行うことにより、病的新生児・早産児の初期治療を充実させ、新生児搬送に伴うリスクを回避することが出来ますし、ハイリスク妊娠分娩について、妊娠早期から母体・胎児・新生児の管理治療を一貫して行うことが可能となります。
当センター設置に伴い、従来からのNICUの体制に加え、MFICUでは、産科医2名による24時間体制を取り、更に看護師の増員をはかりました。当センターではこのような医師・看護師の充実と鳥取県の補助で導入された最新の機材を用いて、おかあさんと赤ちゃんの生命と健康を守るために、県内全域の周産期医療機関と協力して、全力をつくしていきたいと考えております。